スキー場は温暖化で全国7カ所に?長野県は1カ所のみ北大分析

温暖化が進むと
スキー場が減ってしまうと
聞くと、
どれくらい減るのか
気になりますよね。
冬のレジャーや
雪国の観光にとって、
見過ごせないテーマです。

結論から言うと、
北海道大学などの分析では、
気候変動対策を
ほとんどしない場合、
全国のスキー場は
7カ所だけになる
可能性があるとされています。
長野県は1カ所のみに
なるという見方も
示されており、
雪国にとっては
衝撃的な数字です。

この記事では、
北海道大学と
森林総合研究所の分析内容を、
報道をもとに
整理していきます。
あわせて、地方観光への
影響についても
まとめました。

• 分析の調査対象と判定基準
• 気温上昇シナリオ別の結果
• 長野県のスキー場への影響
• 地方観光への影響
• 現時点で分かっていないこと

北海道大学などが発表した分析

北海道大学と
森林総合研究所
（茨城県つくば市）は、
2026年9月10日までに
「地球温暖化で雪が減り、
スキー場は7カ所だけに」
という分析結果を
発表しました。

調査対象になったのは、
リフトやゴンドラを
所有する
全国349カ所の
スキー場です。
全国規模の
大がかりな調査
だったことが
うかがえます。

営業を続けられるかどうかの
判定基準としては、
「人工雪を使わずに
年100日以上
滑走できるかどうか」が
用いられています。
科学的なデータに
もとづく分析である点が
特徴です。

2つの気温上昇シナリオ

この分析では、
産業革命前からの
気温上昇について、
2つのシナリオで
比較しています。

シナリオ	内容
4度上昇	気候変動対策をほとんどしない場合
2度上昇	より積極的な対策をした場合

4度上昇のシナリオでは、
全面営業を続けられる
スキー場は、
北海道の一部を除くと
全国でごくわずかに
とどまるとされ、
その数が
7カ所という
結果になっています。
かなり厳しい
予測だと言えます。

一方で、2度上昇に
抑えられた場合は、
営業を続けられる
スキー場の数も
変わってくると
見られますが、
今回確認できた範囲の
報道では、
2度上昇シナリオの
具体的な施設数までは
示されていません。

長野県は1カ所だけに?

今回の報道のなかでも
特に注目されているのが、
スキー場の多い
長野県への影響です。
長野県は
冬季オリンピックの
開催地としても
知られる、
日本を代表する
スキーどころです。

報道の見出しでは、
「長野県のスキー場は
1カ所だけに?」
という表現が
使われており、
全国有数の
スキー場密集地である
長野県でも、
4度上昇シナリオでは
大幅な減少が
見込まれている
ことがうかがえます。

ただし、長野県の
具体的にどのスキー場が
対象になるのかなど、
詳細なデータまでは
今回確認できた範囲の
報道では
示されていません。

なぜ「年100日」が基準になるのか

スキー場の経営にとって、
シーズン中の
営業日数は
重要な要素です。

営業できる日数が
短くなればなるほど、
リフト券収入や
宿泊需要も
減ってしまい、
設備の維持費用を
まかなうことが
難しくなります。
雇用の面でも
影響が及ぶ可能性が
あります。

「年100日以上」という
基準は、
安定した経営を
続けるうえで
1つの目安になる
日数として
設定されていると
考えられます。
この基準を
自然の積雪だけで
満たせるかどうかが、
今回の分析の
ポイントになっています。
逆に言えば、
営業日数が
100日を下回るような
スキー場が
今後増えていくと、
閉鎖や
営業規模の縮小を
検討せざるを得ない
施設も
出てくる可能性が
あります。

地方観光への影響

スキー場の減少は、
単にスキーや
スノーボードを
楽しめなくなるという
話にとどまりません。

スキー場周辺には、
宿泊施設や飲食店など、
冬季の観光需要に
支えられている
事業者が数多くあります。
報道では、
気候変動対策を
しない場合、
地方観光への
大きな打撃に
つながると
指摘されています。

冬の観光を軸にした
地域経済にとっては、
スキー場の存続が
そのまま
地域全体の活気に
関わってくる
問題だと
言えそうです。

近年はスキー・
スノーボード人口の
国内での減少に
加えて、
海外からの
スキー旅行客（インバウンド）が
増えている
地域もあります。
スキー場が
減ってしまうと、
そうした
インバウンド需要の
受け皿も
失われてしまう
可能性があります。

全国349カ所という数字の重み

今回の調査対象である
全国349カ所という数は、
日本全国に
広がるスキー場の
規模の大きさを
示しています。

北は北海道から
南は九州まで、
各地にスキー場が
点在しており、
それぞれの地域で
冬のレジャーや
観光を
支えてきました。
子ども連れの
家族旅行や
修学旅行の行き先としても、
スキー場は
身近な存在です。

その349カ所のうち、
4度上昇シナリオで
全面営業を
続けられるのが
7カ所だけという
結果は、
単純計算で
全体の2%ほどしか
残らないことを
意味します。
この比率の大きさが、
今回の分析が
大きく報じられている
理由の1つだと
考えられます。

読者が気になるポイントQ&A

Q. この予測はいつ頃の話?
A. 具体的に「何年時点」の
予測なのかについては、
今回確認できた
報道の範囲では
明確にされていません。
一般的にこうした
気候変動の分析は、
今世紀末など
長期的な時間軸で
語られることが
多い点には
注意が必要です。

Q. 人工雪を使えば営業できるのでは?
A. 今回の分析は
「人工雪を使わずに
年100日以上滑走できるか」を
基準にしています。
人工雪を積極的に
使用すれば
営業を続けられる
施設もあると
考えられますが、
コストや水資源の
負担が増える
可能性があります。

Q. 北海道はなぜ例外的に残る?
A. 北海道は他の地域より
気温が低く、
積雪量も多いため、
気温上昇の影響を
受けにくいと
考えられます。
それでも今回のシナリオでは、
全国的な
大幅減少が
見込まれている
状況です。

Q. 長野県以外の地域はどうなる?
A. 今回確認できた
報道の範囲では、
長野県以外の
都道府県ごとの
具体的な数字までは
示されていません。
ただし、全国で
7カ所という
数字から考えると、
多くの地域で
同様に厳しい状況が
見込まれると
考えられます。

現時点で分かっていないこと

今回の分析結果は、
あくまで
気温上昇シナリオに
もとづいた
予測です。

実際にどのシナリオに
近づいていくのかは、
今後の気候変動対策の
進み具合によって
変わってきます。
また、対象となる
7カ所や、
長野県で残るとされる
1カ所が
具体的にどの
スキー場を指すのかも、
今回確認できた
報道の範囲では
公表されていません。

研究チームによる
詳しい論文や
報告書の内容、
調査方法の細部についても、
この記事の時点では
すべてを
確認できているわけでは
ありません。
続報や詳細な発表が
あった際には、
あわせて
確認していきたい
ところです。

まとめ

雪国の冬の風景や
観光の未来にも
関わる今回の分析。
気候変動対策の
行方とあわせて、
今後も
注目していきたい
テーマです。

今回の分析は、
あくまで
「対策をほとんど
しなかった場合」の
厳しいシナリオを
示したものであり、
2度上昇に抑える
対策が進めば、
結果は
変わってくる
可能性があります。

スキー場を訪れる
私たち一人ひとりの
行動が、
どこまで
気候変動対策に
結びつくかは
簡単には
言えませんが、
雪国の冬の景色を
次の世代にも
残していくためにも、
今回のような
分析結果は
知っておく価値が
あると言えそうです。